株の仕組みとは？株式投資で得られる利益や株価が上下する理由を徹底解説

株の仕組みについて気になるけれど「株式が発行・取引されている仕組みは？」「株価はどうやって決まっているの？」などと困っていませんか？

結論、「株」とは、企業が資金調達の際に発行し、投資家は株を購入することで企業業績に応じた利益を受け取る仕組みで成り立っており、企業の市場価値に併せて株価は変動します。

この記事では、株式が発行・売買される仕組みを詳しく説明した上で、株価変動について具体的に解説し、株式投資で得られる利益を以下の流れでご紹介します。

この記事を読めば、株取引における企業・投資家それぞれのメリットや株価変動の要因についてすぐわかり、あなたの今後の投資活動で最大限の利益を獲得するサポートとなるでしょう。

1.この記事の結論

結論、「株式」は企業が資金調達のために発行し、投資家は企業の株式を購入することで、業績に応じた利益の分配を受け取ります。

また、各銘柄の1株あたりの価格は「株価」と呼ばれ、証券市場の需要と供給のバランスによって日々変動しています。

そのため、あなたが株式投資で最大限の利益を得るためには、株価変動を見極めながら売買を行い、投資収益を拡大することが重要です。

2.株の仕組み

結論、株式とは、企業が資金調達の際に発行し、投資家は株式を購入することで業績に応じた利益の分配を受け取ることができるため、企業・投資家ともにメリットがある仕組みです。

株の仕組みを正しく理解するためには、以下2つの視点で株式投資のメリットを押さえておきましょう。

• 企業：株を発行する
• 投資家：株を購入する

株の種類や基礎知識について、さらに詳しく知りたい場合は「株とは」をご確認ください。

それぞれのメリットについて、下記で詳しく説明します。

2-1.企業｜株を発行するメリット

結論、企業が株式発行するメリットは、株式売却によって得る資金に返済義務がないため、長期的に安定した資金調達ができることです。

なぜなら、企業が株式発行で得た資金は「自己調達資金」となり、返済義務が無いからです。

通常、銀行などの金融機関で得た融資は、約束の期限までに融資額と利息を併せて返済する義務があるので、企業は株式発行によって常に安定して資金を確保できます。

2-2.投資家｜株を購入するメリット

結論、投資家が株式を購入するメリットは、企業の株主となり、業績に応じて利益の分配や株主優待などのサービスを受け取れることです。

たとえば、投資家は株主になると企業のオーナーの一人として経営判断に参加できる権利を得るほか、業績に応じて配当金などの利益を手に入れることができます。

投資家が企業の株式を保有することによって得られるメリットについて、詳しく知りたい場合は「5.株式投資で得られる3つの利益」をご確認ください。

3.株価とは

結論、「株価」とは、各銘柄の1株あたりの価格のことを指し、証券市場の需要と供給のバランスによって決まります。

つまり、株価は、売り手と買い手の多さや流動性によって日々目まぐるしく変動し、証券取引場で売り手と買い手の希望が合致した約定金額が株価となります。

4.株価が変動する仕組み

結論、株価は、各銘柄の需要と供給のバランスによって変動します。

たとえば、業績が好調で人気の銘柄は株価が上がり、業績不調や企業の不祥事などで人気が低迷している銘柄の株価は下がる傾向があります。

株価の需要と供給の変化が起きる主な要因は、以下5パターンです。

1. 企業業績
2. 経済状況
3. 政治
4. 株式市場の動向
5. 株式分割・M&A

4-1.企業業績

株価が変動する最大の要因は「企業業績」です。

たとえば、事業が好調な企業は成長の見込みが大きく、株式の需要が高まるので株価は上昇します。

しかし、業績不振の企業は倒産の恐れがあるため、株式保有者の売却が相次ぎ、株価は下落します。

4-2.経済状況

各国の経済状況は、株価や企業業績に大きな影響を与えます。

なぜなら、経済情勢が上手く動いていなければ、さまざまな出来事が企業業績に影響を及ぼす可能性があるからです。

特に、株価に影響を与える経済状況は、以下3項目です。

• 景気
• 金利
• 為替

それぞれ詳しく説明します。

景気

株価は、景気が良くなると上昇し、景気が悪くなると下落する傾向を持ちます。

なぜなら、一般的に景気が良くなると経済活動が活発になり、物品やサービスがたくさん売れるため、企業業績は好調になる上に、株価は上昇します。

一方、景気が悪くなると、物品やサービスが売れにくくなってしまうので、企業業績の悪化に伴い株価も下落してしまいます。

金利

金利とは、預金や貸付に対する利子のことで、金利が上がると株価は下落し、金利が下がると株価は上昇する傾向をもちます。

なぜなら、金利が上がると、金融機関の融資も高金利となるため、企業の支払利息が増えてしまい収益が減少します。

さらに、企業が高金利の融資を受けることに消極的になってしまうと、事業の改善を控えるため、結果的に業績が悪化して株価が下落する場合もあります。

反対に、金利が下がると支払利息が減るため、企業は積極的に融資を受けて事業改善を行い、株価は上昇する傾向があります。

また、金利は個人の消費活動にも影響するため、証券取引が活発に行われなくなると株価が停滞するなど悪影響を及ぼします。

為替

為替変動による株価への影響は、海外株式の銘柄を保有している場合は注視する必要があります。

為替変動による株価の影響を正しく理解するために、以下2つのポイントを押さえておきましょう。

• 円高の場合
• 円安の場合

為替変動による株価の動きは、下記図の通りです。

「円高」または「円安」とは、米国ドルなど海外の通貨に対する円の相対価値のことです。

日本における輸出・輸入業では、基本的に米ドルに対する相対価値で示されています。

円高・円安が株価にどのような影響を及ぼすか、下記で詳しく解説します。

●円高の場合

円高の場合は、米ドルの価値が相対的に下がっているため、円換算の輸入価格が安くなることで利益は増え、輸入企業の株価が上がります。

ただし、円換算の輸出額も安くなるため、輸出企業の場合は利益が減少し株価が下落するので注意しましょう。

●円安の場合

円安の場合は、米ドルの価値が相対的に上がっているため、円換算の輸出価格が高くなることで利益は増え、輸出企業の株価が上がります。

ただし、円換算の輸入価格は高くなるため、輸入企業の場合は利益が減少し株価が下落するので注意しましょう。

4-3.政治

株価は、政策や政治の影響によって変動することがあります。

たとえば、金融緩和政策や消費税の減税を行うと、景気が回復すると期待されるため、株価は上がる傾向があります。

反対に、政局が不安定であったり、紛争や社会問題が起きた場合など、景気への悪影響が懸念される出来事が起きると、株式市場全体が下がる傾向があります。

4-4.株式市場の動向

株価は、投資家の行動や海外株式市場の影響を受けて変動することがあります。

たとえば、大口投資家が特定の銘柄を大量購入した場合など、他の投資家達が購買行動につられて株式を購入し、一時的に株価が上がる場合があります。

また、日本の株式市場は外国人投資家の割合が多いため、日本の株式市場が海外の株式市場の動きに連動するように動く場合があります。

4-5.株式分割やM&A

株価は、株式分割など企業の行動の影響を受けて変動することがあります。

たとえば、「株価4,000円」の株式を「1株を2株に株式分割する」と企業が取り決めた場合は、株価が4,000円から2,000円に変動します。

株価変動の要因となる株式への行動は、以下6つです。

• 株式分割
• M&A
• MBO
• TOB
• 自己株式取得
• 公募増資

特に、MBO・TOB・自己株式取得が行われた場合は、株価が上昇することが多く、公募増資では株価が下落する傾向があります。

それぞれ下記で詳しくご説明します。

M&A

「M&A」とは、企業や事業の合併や買収のことです。

M&Aによる株価への影響を正しく理解するために、以下2つのポイントを押さえておきましょう。

• M&Aで買収する側の企業
• M&Aで売却する側の企業

下記でそれぞれの株価変動について具体的に解説します。

●M&Aで買収する側の企業

結論、M&Aで買収する側の企業の株価は、買収する事業への期待感によって変動します。

たとえば、M&Aによって企業業績が向上すると投資家に判断された場合は、株価は上昇します。

反対に、M&Aによって企業業績が悪化すると投資家に判断された場合、または買収価格が高すぎる場合は、株価が下落する傾向があります。

●M&Aで買収される側の企業

結論、M&Aで買収される側の企業の株価は、上昇しやすい傾向があります。

買収される企業の株価が上昇しやすくなる理由は、以下3つです。

• 買収されることで赤字が改善される
• 買い手企業が大企業または業績好調な企業である
• 時価総額よりも高額で買収される

特に、通常の時価総額よりも高額で買収された場合は「買収プレミアム」と呼ばれ、市場から多くの注目が集まるため、買収される側の企業株価が上昇しやすくなります。

MBO

「MBO（マネジメント・バイアウト）」とは、企業の経営陣が既存の株主から株式を取得することによってオーナー経営者として独立することです。

結論、MBOが行われる場合、株価は上昇する傾向があります。

なぜなら、MBOのために企業が既存株主から株式買収する際は、通常の株価よりも高額を提示するので、MBOを発表した企業の上乗せ分の利益を狙って投資家が多くの買い注文を入れるためです。

TOB

「TOB」とは、「株式公開買い付け」のことで、対象企業の発行済み株式に対して、買付期間・買取株数・買収価格を宣言し、証券取引所を介さずに既存株主から買い付けることです。

結論、TOBが行われる場合、株価は上昇することが多いです。

なぜなら、TOBで発行済株式を買収する際は、通常の株価よりも高額を宣言するため、TOBが行われる企業の上乗せ分の利益を狙って投資家が多くの買い注文を入れるためです。

自己株式取得

「自己株式取得」とは、企業が自社で発行した株式を既存株主から買い戻すことです。

結論、自己株式取得が行われる場合、株価は上昇する傾向があります。

なぜなら、企業によって株式が買い戻されると市場に流通する株式数が減少するため、利益の分配額が増し、投資家からの人気が上がるからです。

公募増資

「公募増資」とは、企業が資金を調達するために新規株式を発行し、多くの株主を募集することです。

結論、公募増資が行われる場合、株価は下落する傾向があります。

なぜなら、新たに株式を発行すると市場に流通する株式数が増加するので、対象銘柄の利益や価値が減り、投資家からの人気が低迷するためです。

5.株式投資で得られる3つの利益

結論、投資家は、企業に出資して株式を保有することで、業績に応じた配当金や株主優待を受け取るほか、株式売買によって利益を得ています。

株式投資で得られる利益は以下3つです。

• 値上がり益
• 配当金
• 株主優待

それぞれの利益について、下記でわかりやすくご説明します。

5-1.値上がり益

「値上がり益」とは、保有中の株式を購入時の価格よりも高く売却した場合の値上がり分の利益のことです。

値上がり益のことを証券用語では「キャピタルゲイン」とも呼びます。

値上がり益の説明や株式投資で得られる利益について、詳しく知りたい場合は「株とは」をご確認ください。

5-2.配当金

「配当金」とは、企業が事業実績によって得た収益を、保有株式数に応じて株主に分配する現金利益のことです。

配当金のことを証券用語では「インカムゲイン」とも呼びます。

配当金の説明や株式投資で得られる利益について、詳しく知りたい場合は「株とは」をご確認ください。

5-3.株主優待

「株主優待」とは、株主に対して企業が贈呈するサービスの総称のことで、自社製品・自社サービスの無料提供や商品券など、企業によって様々な特典が用意されています。

ただし、株主優待は、企業ごとに贈呈条件が設けられているほか、株主優待自体を実施していない企業もあるので、株主優待を受けたい場合は企業ごとに確認しましょう。

株主優待の説明や株式投資で得られる利益について、詳しく知りたい場合は「株とは」をご確認ください。

まとめ

株式が発行・売買される仕組みを詳しく説明した上で、株価変動について具体的に解説し、株式投資で得られる利益をご紹介しましたが、いかがでしたか？

「株」とは、企業が資金調達の際に発行し、投資家は株を購入することで企業業績に応じた利益を受け取る仕組みで成り立っており、企業の市場価値に併せて株価は変動します。

あなたが株式投資で最大限の利益を獲得するためには、株価変動を見極めながら売買を行い、投資収益を拡大することが重要です。

この記事を読み、株価について理解することで、あなたの投資活動がうまくいくことを願っています。

6.株の仕組みでよくあるQ&A 2選

株の仕組みでよくある疑問について解説します。

1. 時価総額とは？
2. 日経平均株価とは？

あなたが株式投資で最大の利益を獲得するためには、株や株価の仕組みについて正しく理解することが重要です。

そのため、株の仕組みに関する代表的な疑問について回答します。

株式投資を始める前に必ず確認しましょう。

6-1.時価総額とは？

「時価総額」とは、その日の株式市場の株価に発行済みの株式数をかけて算出する額のことです。

時価総額は、以下の式で算出することができます。

「時価総額」＝「株価」×「発行株式数」

また、時価総額が高い銘柄は、以下3つの企業価値があることを示しています。

1. 企業規模や業界シェアが大きい
2. 業績が好調である
3. 企業や事業の将来性が高い

時価総額を算出すると、国内だけでなく海外の企業とも比較することができるため、企業価値を判断することができます。

6-2.日経平均株価とは？

「日経平均株価」とは、日本経済新聞が東証一部に上場している企業の中から業種を考慮して選んだ主要な225社の平均株価のことです。

日本を代表する大手企業の平均株価なので、日本経済の動向を知るための指標として多くのニュースや新聞で報道されています。